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学資保険・年金保険の代わりに使える保険

大切なお子様のための教育資金を確保するための学資保険、老後の生活にいろどりを加えるための年金保険。加入される目的がはっきりとしている分、この二つの保険をご検討される方も多くいらっしゃることでしょう。各保険会社からもこの種類の保険が多く販売されています。

(1)教育資金の目安
  国公立 私立
幼稚園(2年間) 101万円 111万円
小学校(6年間) 174万円 632万円
中学校(3年間) 135万円 405万円
高校(3年間) 153万円 345万円
大学(4年間)
*下宿代含まず
264万円 399万円(文系)
504万円(理系)
2364万円(医師薬系)

*文部科学省調査及び東京都教育庁調査より

(2)公的年金は、いくらもらえるのか?
会社員 国民年金・厚生年金・企業年金・確定拠出年金
自営業者 国民年金・確定拠出年金(個人型)
公務員 国民年金・共済年金
男性の場合(目安) 女性の場合(目安)
会社員
(22歳から38年間厚生年金に加入)
A.平均標準報酬月額:35万円
B.平均標準報酬額:40万円
年金額:約183万
OLを経て40歳でフリーに
(22歳から18年間厚生年金に加入しその後独立して60歳まで国民年金に加入)
OL時代の報酬 A:28万円 B:33万円
年金額:約121万
会社員から37歳で独立
(22歳から15年間厚生年金に加入しその後独立して60歳まで国民年金に加入)
会社員の時の収入などは上と同じ
年金額:約123万
OLを経て30歳で専業主婦に
(22歳から8年間厚生年金に加入しその後は会社員の妻で一生扶養の範囲)
OL時代の報酬は、A:28万円
年金額:約99万
ずっと自営業
(20歳から国民年金に加入し親の店を引き継いで自営業で働く)
年金額:80万
家事手伝いから専業主婦に
(20歳から国民年金に加入し結婚後も専業主婦または自営業で国民年金だけに加入)
年金額:80万

*年金額は、平成14年度価格 すべて現在30歳とした場合で加給年金は含まない厚生年金は
平成15年3月まではA、4月以降はBで試算


「目的」「必要な時期」「必要な金額」がはっきりしているものだからこそ、ご検討の際は私たち専門家へご相談ください。最近では貯蓄性に優れた終身保険や保険期間の長い定期保険が多く販売されています。生命保険にはもともと解約返戻金というお客様に対する貯蓄機能があります。この機能を強化した保険は、単純に学資保険や預貯金よりも教育資金、老後生活資金の準備として有利な場合があります。また、当然ながら生命保険の本来の機能、目的である保障機能も充実しています。生命保険は組み合わせ次第で人生のさまざまな目的に経済的な貢献をすることができるのです。「学資」「年金」といったはっきりとした目的は、皆さんがご健在なとき、そして万が一のことがあったときにも必要性に変わりはないはずです。保障と貯蓄の効果的な確保に、私たちは専門家としてお客様に貢献する知識を持ち合わせています。まずは私たちにご相談ください。

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